トピックス／集客・
マーケティングに関する
お役立ち情報

販売向上には製品・サービス名など認知は必要不可欠です。
しかし、単に製品・サービス名が認知度が高まったとしても、それが必ずしも売上増加に繋がるとは限りません。

マーケティングにおいてよく言われる認知について、マーケティング面での見落とされがちになる
ポイントを2回に分けてわかりやすくお伝えします。

今回は前編として、有効、無効それぞれの観点から解説します。

＜有効な認知＞
製品・サービスのユーザー層に、その価値や魅力が正確に伝わり、購買意欲に繋がりやすい認知を指します。
「欲しい、買いたい」と思わせるポイントをふまえることで、有効な認知に繋がりやすくなります。

■ユーザー層への的確なリーチ
製品やサービスを最も必要としている、または興味を持つ可能性の高いユーザー層に情報が届いている状態であり、さらに製品やサービスがどのような課題を解決し、どのようなベネフィット
（＝ユーザー目線メリット）を提供するのかが、分かりやすく伝わっていること。

「安い」「有名」といった表面的な内容だけでなく、信頼性、高品質、利便性、手頃な価格など好意的に受け取られており、具体的に購入意向が高まるイメージに繋がっていることが重要なポイントです。

＜無効な認知＞
製品・サービス名はある程度知られているものの、販売促進にほとんど繋がらない認知を指します。
その背景として、以下要因が考えられます。

■ユーザー層への不的確なリーチ
コアとしている顧客層に情報が届いていない、あるいは製品・サービス名やキャッチフレーズといった表面的にとどまり、具体的な価値や魅力が伝わっていない場合。

見受けられるのはSNS上で「バズる」ことはあっても、「何が良いのか分からない」という状態では購入意欲が高まらないケースです。

不祥事や品質問題などにより、製品やサービスに対して悪いイメージが広まってしまった場合、認知度が高くても購入を避けられる懸念も考えられます。

さらに製品名は認知はされているものの、販売チャネルが不明確であったり、購入までのプロセスが煩雑であったりする場合には「知っているけれど、どこで買えるか分からない」、「購入方法が面倒」といった状況に陥り、購入意欲が失われてしまいます。

以上のように、販売向上に繋がる有効な認知度を高めるには、コアとするユーザー層に対して、
製品・サービスの価値や魅力を的確に伝え、ニーズ、購入意欲が高まります。

逆に無効な認知は、製品・サービス名を知られたは良いが、コストや労力を無駄にするだけでなく、
場合によってはブランドイメージを損なう可能性さえあります。

マーケティング戦略において、単に認知度を量的に追うだけでなく質的な面を重視し、
ターゲット層の特定、価値の明確化、ポジティブなイメージの醸成、実際の購入シーンとのスムーズな連携を行い、コアなユーザー層へ的確なプロモーションを実施することが重要になります。